教育総研について
国民教育文化総合研究所(教育総研)は、日本教職員組合のシンクタンクとして1991年に発足しました。
依頼した各界・各層からの研究協力者と共に、教育・文化や教育運動のあり方について幅広い研究を積み重ね、同時に学校現場の要求、課題を意識しながら、今日的視点にたった政策提言を行っています。
教育総研の設立母体である日教組は「教育を福祉とならんで社会の中心課題とする」ことを宣言し、「平和・人権・環境・ジェンダー・インクルージョンの視点を重視した教育をすすめる」としています。
教育総研はこの日教組の運動の基調をさらに理論化し、教育実践に役立つ指針と内容を創造するため、中・長期的展望に立ち研究活動をすすめています。
教育総研HPにようこそ
国民教育文化総合研究所(略称:教育総研)のHPをごらんいただきありがとうございます。
教育総研は日本教職員組合のシンクタンクとして1991年8月から研究活動を開始しました。この間、多くの研究委員会を立ち上げて研究成果を公表してきました。HPで読むことができますので、この充実した報告書をぜひご利用下さい。
教育総研の設立に熱い思いをいだかれていた初代の海老原治善所長(元関西大学・東京学芸大学教授)は、現場に根ざしながらも国際的視野を失わない理論的、実践的な研究を目指されていました。残念なことに、海老原所長は1992年8月に倒れられ、研究所の活動からは離れてしまいましたが、その思いはずっと研究所の活動に引き継がれています(研究所のこれまでの歩みは別途掲載)。
教育総研は2008年4月から運営体制をかえ、以前の所長・副所長体制に戻りました。
これからの2年間は所長を嶺井、副所長・石井小夜子弁護士&高橋睦子日教組副委員長、事務局長を松島裕子日教組中央執行委員が担います。助言機関としての研究会議のアドバイスを受けながら、運営会議を中心に運営を行っています。
おもな活動は研究委員会活動、研究集会や教育文化フォーラムの開催、季刊誌『教育と文化』の発行などです。
HPではニュース、重大な政策へのコメントや意見、行事の案内なども掲載しておりますのでご利用をお願いします。
所長・嶺井正也(専修大学教授)
